災害・紛争後の子どもの心のケア(12)地震後の3段階心理支援モデル-急性期は日常ストレスと余震への対処
1995年阪神淡路大震災、2004年中越地震、2004年インド洋大津波、2008年四川大地震、2011年東日本大震災、2016年熊本地震、そして鳥取中部地震。この20年で、災害後の急性期での支援のあり方がデブリーフィングからPFAに、被災体験の表現から、安全・安心の育成に変わっていきました。アメリカPTSDセンター版PFAには、2安全安心 7対処に役立つ情報があります。2の安全安心の章に、トラウマを思いだすきっかけになるものから身を守る という節があり、そのことが ”地震”という言葉を使わない方がいい、”避難訓練は心が安定するまでは控える”といった見解につながっていったのだと思います。一方で、7対処に役立つ情報では、「苦しみを軽減し適応的な機能を高めるためにストレス反応と対処を知ってもらう」という節があります。しかし、PFAには、避難訓練をどうしたらいいか、具体的なことが記載されていません。
東日本大震災、熊本地震での活動を通して、災害後の急性には、日常ストレス(眠り、イライラ、体調)への対処と、余震への対処をクラス単位で行う心のサポート授業1を基軸にするべきだと考えるに至りました。そして、まさに余震が落ちついたこと、トラウマティックストレス(思いだしてつらい、安全な刺激を避ける、自責)にどう対処したらいいかを学ぶ心のサポート授業2を、そして、1年後、2年後と、体験を整理する表現活動を中心に行う心のサポート授業3をという3段階心理支援モデルを提案するにいたりました。
鳥取中部地震では、熊本地震のように、震度6以上が頻発するということがなければ、心のサポート授業2はかなり早い時期、1ヶ月後くらいが適切かもしれません。
そして、このことは、虐待を受けてきた、犯罪被害やひどいいじめを受けてきた子どもたちへの支援につながる大切な活動ということを実施者は心して取り組んでほしいと思います。
ストレスチェックリストは、大人がハイリスクの児童生徒を発見するためのものではなく、子ども自身が自分のストレスを知りどう対処したらいいか学ぶための自分教材なのです。
そのためにも、ストレスアンケート(特にトラウマ項目を含んだもの)を10分間でやってしまう、ということがないようにしてほしいものです。
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